家づくりこぼれ話！
こんにちは
建物と土地とお金のプロ菅原です。
お客さまを守るために
住宅を建てることは、
人生の中でも最も大きな投資です。
慎重に慎重を重ねて
検討しておきたいのは
当然のことです。
リフォームも
大切な資産である住宅に
手を加えることであり、
同様です。
そして消費者としての施主は
守られなければなりません。
安全であること
安全であることは、
筆頭に上げられていることです。
どのような商品でも
安全が確保されて初めて、
商品としての価値があります。
車のリコールや薬害など、
安全が確保されていないことは、
社会的にも
大きなニュースとなります。
それでは
住宅が安全であることとは、
どのようなことでしょうか。
耐震性や耐火性など、
いざという時の災害から
命を守ることが、
真っ先に上げられそうです。
建築業界でも
耐震計算の偽装という、
安全への信頼が
失われる事件もありました。
まさに消費者の権利が
ないがしろにされる事件です。
しかし住宅の場合は、
行政によって耐震性や耐火性の
確認が事前に求められています。
これに従えば、
基本的には同程度の性能に
なっているはずです。
立派なテクノロジーカタログで
説明をしている企業もありますが、
その企業の建物だけに
特別な性能が
あるわけではありません。
また、
火災や地震というのは
複合災害です。
耐火建築物が普及しても
火災による死亡者数は
減少しませんでした。
炎だけではなく、
不完全燃焼でも多くの人が
亡くなっているのです。
耐火性を高めることだけが、
安全ではないのです。
その意味では、
昔の偽装事件や
手抜き工事などのように、
悪意がない限りは
安全が失われることは
ないはずです。
戸建て住宅の約７割を
手がけているのは
地元の建設企業であり、
地元で不評が噂されれば
企業を続けることはできません。
もちろん
耐震性や耐火性などの安全性は、
地元の建設企業も
あたりまえのことと考えています。
住宅の安全性では、
むしろ大切なのは
家庭内の事故です。
地震や火災で
亡くなっている人の数よりも、
ずっと多くの人が
家庭内の事故で亡くなっています。
消費者の安全として本当に
注意しなければならないのは、
家の中の日常的な
生活の中にあるのです。
自社の技術を
誇るカタログよりも、
家庭内事故の資料を配り、
消費者への安全に対する
情報提供を行っている企業こそ、
本当に消費者目線で
安全を守る企業である
ということです。
おうちのはなしからでした
では、では。
「家づくりを通じて、
ご家族が幸せになるお手伝いをする」
私の使命です。
